このページでは女性がコープ共済への加入を検討する際のおすすめコースや注意点、加入条件などについて解説していきます。
コープ共済では妊娠中の方でも加入できることを積極的にアピールしていますが、実際に加入条件などを調べると妊娠中の保障の選択としておすすめできる明確なポイントが有ります。
- 妊娠期間による加入制限無し
- 加入後の異常分娩も保障対象
- 女性疾患(帝王切開)に上乗せ有り
等々、他の保険会社や共済商品と比べて手厚い内容となっています。
一方で、加入時の健康に関する質問(告知事項)では事実と異なる回答をしてしまうと告知義務違反となるケースもありますし、女性疾患を患っている場合は条件付きもしくは加入不可となる場合もありますので注意が必要です。
女性の方でコープ共済を検討してる場合や見直しなどを考えている方は是非参考にしてみてください。
女性におすすめのコープ共済のコース(保障内容について)
コープ共済では女性に限らず多数のコースが用意されておりある程度、加入者の要望に合わせてコースを選択する事が可能です。
最も定番は「たすけあいシリーズ」で特定の年齢層毎で手ごろな掛け金で幅広い保障範囲を実現していますがこのシリーズに女性特有の病気入院を更に手厚くサポートする「たすけあい女性コース」が女性には最もおすすめです。
| コース名 | L2000円コース | L3000円コース | L4000円コース |
|---|---|---|---|
| 病気入院・事故 (ケガ) 入院 | 日額5,000円 | 日額7,000円 | 日額10,000円 |
|
女性特定病気入院 (1日目から184日分) |
日額3,000円/日 | ||
| 手術(当組合の定める手術) | 2・4・8万円/回 | 3・6・12万円/回 | 4・8・16万円/回 |
女性特有の病気による入院に対して日額3000円が上乗せ給付となります。
因みに女性特有や女性に多いとされる病気は
等が上げられこれらの病気は全て女性特定病気入院の対象となります。
契約可能年齢は満18歳～満64歳となりますが、年齢に該当する場合はたすけあい女性コースが月掛金のバランス的にもおすすめかと思われます。
女性コースの詳細は以下のページでも紹介しています。
妊娠中の女性にもコープ共済がおすすめの理由
昨今、妊娠中でも医療保険や都道府県民共済への加入は可能となっています。
ただし、一般的に保険会社では妊娠28週以降は出産後まで加入不可であったり、県民共済では加入は出来るものの申込1年以内の帝王切開は手術共済金の支払対象外と言った制限がされる事が多いです。
そんな中、コープ共済は冒頭でも触れていますが、
- 妊娠期間による加入制限無し
- 加入後の異常分娩も保障対象
という形で、妊娠何カ月以降でも加入する事ができ、申込後の出産が帝王切開等(異常分娩)でも共済金の支払対象となります。
実際、帝王切開による出産割合は年々増加傾向にある事を考えると、例えば保険会社の医療保険の加入を妊娠周期を理由に断られてしまっているようなケースでもおすすめと言えます。
また関連する質問として切迫早産場合に共済金の請求が可能かどうかを質問される方がいますがこちらも当然、共済金の支払対象となります。
女性特有の病気等がある場合の注意点
コープ共済の加入コースによっては女性特有の病気による入院等で上乗せ保障を受けられるわけですが、これは当然、加入時の健康に関する質問(告知事項)が全て「いいえ」となり告知該当が無い事が条件になります。
例えば女性に多いとされる子宮筋腫などでは治療中でも一定の条件を満たすことでコープ共済への加入はできますが、一定期間に関しては共済金の支払に制限があります。
- 申込から3年以内に実施した子宮および子宮付属器(卵巣・卵管)の病気
- 治療のための入院および手術の共済金は支払対象外
- 治療のための先進医療の共済金は支払対象外
- 申込から3年内に開始した子宮および子宮付属器(卵巣・卵管)のがん
- 治療の為のがんの特約の全ての共済金は支払対象外
また帝王切開に関しても先述しているように妊娠中にコープ共済に加入した後での出産が帝王切開(異常分娩)であった場合でも問題なく共済金は入院、手術ともに支払われます。
ただし加入時の健康に関する質問(告知事項)では
と言う質問が入ります。ここで過去5年以内に帝王切開を経験している場合は共済金の支払い等に関しては以下の条件があります。
- 妊娠および分娩にかかる入院および手術の共済金
- 妊娠および分娩にかかる先進医療の共済金
このページのまとめ
女性に手厚いコースが用意されていたり、妊娠中でも制限なく加入できるコープ共済はおすすめと言えます。
一方で健康に関する質問(告知事項)では正しい健康状態を告知しないと共済金の受取が難しくなる場合もある為、心配な方はコールセンターなどでの確認も検討してください。