このページでは子宮筋腫の方がコープ共済に加入する際の健康に関する質問(告知事項)の注意点や具体的な加入条件について解説していきます。
コープ共済では加入時の健康に関する質問(告知事項)が7つ(あいぷらすの場合は更に2つ)ありますが回答は「はい」もしくは「いいえ」のいずれかとなり、一つでも「はい」に該当する場合は加入が出来ない事が一般的です。
ただし、一部の病気に関しては一定の条件付きで加入が許可されるケースもあり、子宮筋腫に関してはコープ共済の複数のコースで告知事項に該当しても条件付きで加入できる可能性が高いです。
等々、これらの条件を満たせば子宮筋腫の方でもコープ共済への加入可となります。
子宮筋腫症と診断されていない場合は含みませんので注意が必要です。
正式に子宮筋腫と診断されておらず疑いレベルを「子宮筋腫」として告知して加入してしまった場合は結果的に事実と異なる告知となり最悪、告知義務違反になる場合もありますので注意が必要です。
子宮筋腫の方でコープ共済への加入を検討している方は是非参考にしてみてください。
子宮筋腫の方の加入条件について
コープ共済の加入時には健康に関する質問(告知事項)に対してありのままの健康状態を回答する必要があります。
告知事項B | 質問内容 |
---|---|
1 | 現在、入院中ですか? !入院する日や退院する日に申し込む場合も「はい」となります。 |
2 | 現在、医師から入院または手術をすすめられている状況ですか? !実施するか否かの判断を本人や家族にまかせられている場合も「はい」となります。 |
3 | 過去1年以内に、病気やケガで、医師の診療(検査・診察・治療・薬の処方・通院指示など)を受けたことがありますか? ※診療が終了し、今後の診療の必要がないと医師から伝えられている場合は「いいえ」となります。 ! 今後、診療の予定がある場合は、次回の受診日が確定していなくても「はい」となります。 ! 自己判断によって、通院や服薬を中断した場合も「はい」となります。 |
4 | 過去1年以内に、健康診断、妊婦健診、乳幼児健診などで、異常を指摘されたこと(要再検査・要精密検査・要治療の判定が出たこと)がありますか? ※再検査や精密検査の結果が異常なしの場合、または、診察、治療などが終了し、今後の診療の必要がないと医師から伝えられている場合は「いいえ」となります。 !「健康診断」には、人間ドック、がん検診など、健康維持や病気の発見のための診察、検査全般を含みます。 |
5 | 過去5年以内に、つぎの病気で、医師の診療(検査・診察・治療・薬の処方・通院指示など)を受けたことがありますか?
! 上記の病気で、過去5年以内に「医師の診療を受けたこと」があれば、現 |
6 | 過去5年以内に、帝王切開を受けたことがありますか?(15歳以上の女性のみ) |
7 | 現在、妊娠中で、妊娠や分娩にともなう異常(※)により、健康保険適用の検査、診察、治療、薬の処方、通院指示などを受けていますか? ※妊娠や分娩にともなう異常の一例 切迫流産、切迫早産、逆子、子宮頸管無力症、妊娠子宮筋腫症候群(妊娠中毒症)、妊娠糖尿病、貧血やつわりなどによる薬の処方など |
上記の質問の内、1、2、3、4のいずれかもしくは複数に対して子宮筋腫を原因として回答が「はい」となる場合でも条件付きでコープ共済に加入する事ができます。
告知事項における注意点
子宮筋腫で先述している告知事項の1、2、3、4の質問に該当する方でも以下は加入不可となるケースがあります。
- 子宮筋腫と診断されていない方(疑いの状態など)
- 子宮や卵巣の感染症などを原因として告知事項のいずれかに該当する
- 子宮筋腫を原因として告知事項1234以外に告知該当する
- 他の病気やケガで告知該当する場合
告知事項に関しての詳細はこちらのページにて解説していますので併せてご確認ください。
子宮筋腫の方の加入できるコースについて
告知該当してもコープ共済の各コースへの加入が可能となります。
それぞれのコープ共済の詳細は以下のページでも解説しています。
条件付き加入の詳細について
子宮筋腫の告知該当による共済金の支払い等に関しては以下の条件となります。
- 申込から3年以内に実施した子宮および子宮付属器(卵巣・卵管)の病気
- 治療のための入院および手術の共済金は支払対象外
- 治療のための先進医療の共済金は支払対象外
- 申込から3年内に開始した子宮および子宮付属器(卵巣・卵管)のがん
- 治療の為のがんの特約の全ての共済金は支払対象外
での支払いとなります。
このページのまとめ
コープ共済は割安な掛け金で幅広い保障内容が魅力ですが、持病がある場合などは加入不可となる可能性もありえます。
子宮筋腫に関しては特定の告知事項に該当があった場合でも条件付きにて加入可となるケースもありますが、告知義務違反にはならないように注意が必要です。
基本的に直接相談が難しい共済ですが、保険ショップやFPであれば民間の保険含め、共済商品に関しても知識がある為、相談する事は可能です。
ご自身だけでは不安な場合はお近くの保険ショップやFP訪問型のサービスを是非ご活用ください。